ヤンマーはテクノロジーとソリューションで 持続可能な農業の実現を目指しています 持続可能な農業を目指す ヤンマーのテクノロジー×ソリューション

『みどりの食料システム戦略』で加速する
地球と農林水産業と消費者を守る動き

我が国の食料・農林水産業は、大規模自然災害・地球温暖化、生産者の減少等の生産基盤の脆弱化・地域コミュニティの衰退、
新型コロナを契機とした生産・消費の変化などの政策課題に直面しており、将来にわたって食料の安定供給を図るためには、
災害や温暖化に強く、生産者の減少やポストコロナも見据えた農林水産行政を推進していく必要があります。

このような中、健康な食生活や持続的な生産・消費の活発化やESG投資市場の拡大に加え、
諸外国でも環境や健康に関する戦略を策定するなどの動きが見られます。

今後、このようなSDGsや環境を重視する国内外の動きが加速していくと見込まれる中、
我が国の食料・農林水産業においてもこれらに的確に対応し、持続可能な食料システムを構築することが急務となっています。
このため、農林水産省では、食料・農林水産業の生産力向上と持続性の両立をイノベーションで実現する
「みどりの食料システム戦略」を策定しました。

みどりの食料システム戦略 具体的な取り組み
『生産力向上』と『持続性』の両立をイノベーションで実現

1.調達:資材・エネルギー調達における脱輸入・脱炭素化・環境負荷軽減の推進 → 2.生産:イノベーション等による持続的生産体制の構築 → 3.加工・流通:ムリ・ムダのない持続可能な加工・流通システムの確立 → 4.消費:環境にやさしい持続可能な消費の拡大や食育の推進 / 持続可能な農山漁村の創造・サプライチェーン全体を貫く・基盤技術の確立と連携(人材育成、未来技術投資)・森林・木材のフル活用によるCO2吸収と固定の最大化

みどりの食料システム戦略が2050年までに農業分野で目指すKPI

  • 農林水産業のCO2ゼロエミッション化の実現
  • 低リスク農薬への転換、総合的な病害虫管理体系の確立・普及に加え、化学農薬の使用量(リスク換算)を50%低減
  • 輸入原料や化石燃料を原料とした化学肥料の使用量を30%低減
  • 耕地面積に占める有機農業の取組面積の割合を25%(100万ha)に拡大
  • 食料農林水産物の加工・流通におけるロスの削減

出展:農林水産省『みどりの食料システム戦略』

ゼロエミッション 持続的発展
YANMAR’s SOLUSION 01 温室効果ガス削減に向けた技術革新 温室効果ガス削減に向けた技術としては、スマート農機での農作業の効率化による燃料の削減や資材の削減が見込まれます。さらに密苗では、資材の減少はもちろん、苗運搬回数の減少による、省資源・省エネルギーへの貢献が期待されます。

スマート農機

自動操舵システムを搭載したスマート農機は、農作業のムダが軽減されて、省資源・省エネルギーはもちろん、労働力不足が深刻化する中、生産性向上への貢献が期待されます。
ヤンマーのSMARTPILOT®(スマートパイロット)は、位置情報やロボット技術などのICTを活用して農作業の省力化・効率化、高精度化を実現する自動運転技術を搭載した農業機械シリーズの総称です。作業の熟練度に関係なく、簡単・正確な作業を実現します。

ヤンマーのスマート農機

密苗

ヤンマーの密苗は、育苗枚数が最大1/3削減。資材の減少や苗運搬回数の減少により省資源・省エネルギーへの貢献が期待されます。

機械化や栽培技術の進展、さらに近年ではほ場1枚当たりの大規模化により、稲作作業の各工程において省力化が進んできましたが、育苗・田植えにかかる作業時間や労力の省力効果は限定的なものでした。そんな中で生まれたのが、育苗箱当たりの乾籾播種量が通常100~150g(催芽籾125~187g)のところを、250~300g(催芽籾312~375g)と高密度に播種する技術、「密苗」です。
密苗を導入して育苗箱数が減ることで播種や育苗にかかる資材コストの低減、運搬作業に伴う作業時間や労力の軽減、さらには育苗ハウスの省スペース化など、そのメリットはさまざまです。

水田の水管理におけるメタン削減

⽔⽥作における秋起こしは、単に⼟を耕すだけではなく、集積した養分の混和や、微⽣物による有機物の分解促進効果があり、根腐れや温暖化ガスの原因である「ワキ(ガス)」の発⽣を軽減します。
また、水田はほ場に水を張るため、空気中からの酸素が遮断されています。極端な酸素不足になると硫化水素やメタンガスが発生し、稲の根に障害を与えます。中干しなど、環境に配慮した水管理を行うことで水田から排出されるメタンの量を削減できます。水位・水温を管理できる水管理システムを活用することで、手間を軽減できます。

秋起こし関連商品

コラム

秋起こしの効果

稲わらを秋にすき込むことで、ケイ酸の補給やメタン・硫化水素などのワキの軽減効果があるため、病害や異常気象に強い米づくりにつながります。
春のすき込みと比較して、秋のすき込みでは地温と分解期間の確保ができるため、根腐れや温室効果ガスの発生をより軽減することができます。

  1. 土壌肥沃度が向上
  2. 土壌中のリン酸の有効化
  3. ケイ酸の補給
  4. メタンや硫化水素などの「ワキ」を軽減

秋起こしの目的

秋起こしのポイント

刈取り後はすみやかに実施することがポイントです。

  1. 作土深は15cmを確保しましょう。
  2. 荒い土塊にほぐしましょう。
  3. 適度にほ場が乾いた状態で実施しましょう。

秋起こしの実証試験データ(2023年新稲作研究会委託試験成績)

兵庫県における環境創造型農業の推進を図るために、稲わらに対して酵素資材を処理し、水田からのメタンガスの排出量削減及び土壌の異常還元緩和による良好な水稲生育確保を検討しました。

  • 場所:兵庫県立農林水産技術総合センター (センター内ほ場)
  • 移植日:2023年6月5日
  • 耕起:秋すき込み 2022年11月4日/春すき込み 2023年5月12日
  • メタン発生量 測定期間:2023年5月16日(入水前)~ 2023年10月12日(収穫1週間後)
  • 土壌Eh(酸化還元電位) 測定期間:2023年6月14日(移植後1週目)~ 2023年10月12日(収穫1週間後)

<実験結果>

考察1 メタン発生量 稲わら秋すき込み区は、稲わら春すき込み区に比べ、全測定期間の積算メタン発生量が少なかった。
考察2 土壌Eh 稲わら秋すき込み区は、稲わら春すき込み区に比べ、測定を開始した移植後 1 週目(6 月 14 日)に処理区間の差が最も大きく、還元進行が遅かった。
考察3 稲わら分解率 秋すき込みによる効果は確認され、秋耕~春耕にかけて、秋すき込み区は春すき込み区よりも20%程度分解率が高かった。
まとめ 稲わら秋すき込み区では、稲わら春すき込み区に比べ、測定全期間の秋から春にかけて稲わらの分解が進み、湛水初期の土壌 Eh 還元進行が遅れたことで、生育前半のメタン発生量が低減したと考えられる。また、兵庫県南部において、秋の稲わらすき込みは、翌年のメタン発生抑制に有効であることが示唆された。

詳しくはこちらから

中干し延長関連商品

水位センサーをほ場に設置し、アプリを開くだけでお手持ちのスマホで水位を確認することができます。給水ゲート・給水バルブは、時間に合わせて給水・止水することが可能。自動で水位調整を行えます。
ヤンマーでは、株式会社フェイガーとJ-クレジットの「水稲栽培における中干し期間の延長」に取り組んでおり、日減水深の測定に水位センサーを活用することができます。

野菜機械化一貫体系

いまだ人手による作業体系の多い野菜市場ですが、ヤンマーでは業界に先駆けて野菜作の機械化に取り組んできました。セル成型苗育苗、野菜移植機、野菜収穫機などを含めた機械化一貫体系を、生食用だけではなく、加工用・業務用野菜を含めて製品化しています。
例えば加工・業務用キャベツ収穫機は、慣行のキャベツ生産労働時間(37hr/10a)の3割を占めていた収穫作業を機械化することで、慣行手作業の収穫作業時間を約40%以上削減できます。

野菜移植機
野菜収穫機

施設園芸施設における温室効果ガス排出の低減

ハウス内の冷房・暖房を行うGHPは、ガスエンジンとエンジンヒートポンプ技術を活用したガスヒートポンプエアコンです。夏には熱帯夜の栽培環境を改善することで作物を守り、冬は外気の熱エネルギーを利用して、暖房も通常の暖房機よりも少ないエネルギーで温めます。電気ヒートポンプより省電力で、加温機のみの暖房と比較すると約30%のCO2を削減できます。※1

  • ※1試算条件
    ハウス面積:約3反 ハウス構造:ビニールハウス2層カーテン 暖房時期:11月~4月 暖房時間:17時~9時 設定温度:20℃ 最低外気温度:-6℃
    発生温度:気象庁データ参照 重油発熱量:10.2kWh/L LPG発熱量:27.53kWh/m3
YANMAR’s SOLUSION 02 化学農薬の使用量低減(リスク換算)に向けた技術革新 化学農薬使用量低減に向けた技術としては適切なほ場管理のためのスマートアシストリモート(SAR)やドローンによるムダまきの防止、機械除草による雑草防除で、農薬のリスクと使用量の低減が期待されます。

SA-R(スマートアシストリモート)による適切なほ場管理

ヤンマーのスマートアシストリモート(SA-R)で、ほ場ごとの作業日報や農薬を管理することで、次のシーズンの作業の効率化はもちろん、農薬のやりすぎ防止にもつながります。

防除用ドローン

飛行ルートを設定するだけで自動で散布作業ができる防除用ドローンでは、高精度な散布が可能。中山間地から大規模ほ場まで、幅広いニーズに対応できる製品も登場。GNSSを活用した自動走行・飛行を活用することで、操作も容易に。
夏場の重労働の労力軽減はもちろん、歩行型や乗用型と比べ、バッテリー式でCO2の削減も期待できます。

機械による雑草防除

病害虫の発生源となる雑草をこまめに刈ることで、除草剤の使用を減らすことができます。機械除草栽培では「環境にやさしい」「安心安全」など高付加価値が得られます。機械式の中耕除草は土壌を膨軟にし、地温上昇の効果が得られます。適切な作業機で条間の調整を行うことで、株間の雑草防除も期待できます。

多目的作業機に水田除草部を装着して除草作業を行うことで、水田での雑草の初期発生時に効率的に除草が行えます。

畑での除草は、中耕・除草機を取り付けて、うね間や株間の除草ができるハイクリアランストラクターが活躍。キャビン付きのトラクターでは、暑い夏場でも快適に作業が行えます。

法面や畦畔の草刈りも、病害虫の発生防止に欠かせません。
自動操舵システムを装着したYTトラクターとブームモアでの作業では、1回目の草刈り時に経路を登録することで、2回目以降はハンドル操作が不要。ブームの操作に集中できて、時間短縮・労力軽減につながります。

送信機からの遠隔操作とコンパクトなボディで、水田の法面や果樹園等、草刈作業がしづらかった場所での負担を大幅に軽減します。

YANMAR’s SOLUSION 03 化学肥料の使用量低減に向けた技術革新 化学肥料の使用量低減に向けては土壌診断などに基づく地力に応じたムダのない施肥設計や可変施肥への取り組みがあげられます。土づくりソリューションやスマートアシストリモート(SA-R)で、限りある化学肥料の低減に挑戦します。

ヤンマーのデータ活用ソリューション(スマート施肥®)

データを活用することで、ほ場ごとの地力のバラつきに応じた施肥設計がおこなえます。

データを活用したスマート施肥®体系 / 施肥設計:土壌診断の結果や生育・収量のデータをもとに施肥設計ができる。施肥設計はスマートアシストリモートでも行えます / 可変施肥ブロキャス:直進アシストトラクターと合わせて使うことで必要な場所に適切な量を散布できる / スマート施肥田植機:データをもとに田植え時に可変施肥。生育のバラつきを改善できる / 産業用マルチローター:生育状況に合わせて可変施肥ができる/情報支援機能付コンバイン:収量を自動で測定し、ほ場ごとの状況が見える化できる

ヤンマーの田植機が、「みどり投資促進税制」対象機種に認定されました。

「みどり投資促進税制」とは、国の認定を受けた化学肥料や化学農薬の使用を低減させる設備等を導入した場合に、導入当初の税負担を軽減できる制度です(法人税・所得税の特別償却)。

スマート施肥田植機 YR8DA,V
YR8DA,F + KIT装着
YR6DA,F + KIT装着

衛星データによる過去の生育状況等に基づいた施肥マップと連動するスマート施肥田植機。生育が良好な箇所には施肥量を少なく、生育が劣っている箇所には施肥量を多く散布しながら田植え同時施肥が可能です。

ペースト施肥機付き田植機
YR5DA,L YR6DA,L YR7DA,L YR8DA,L
2段ペースト施肥機付き田植機
YR6DA,L2 YR8DA,L2

省力化技術である「密苗」と親和性の高いペースト施肥田植機。ペースト肥料は液状なので作物への養分吸収が早く、初期成育を促進。また、苗のすぐ横の土中に施肥するため、少ない施肥量で効果を発揮します。

土の問題を知り、解決策を検討し、具体的な提案を行うヤンマーの土づくりソリューション

土壌の性質は、物理性、化学性、生物性が互いに複雑に絡み合う中で決まります。そして、その3 要素のバランスが取れた状態であることが健康な土壌の条件です。
しかし、ほ場によって違いはありますが、実際の土壌に関するトラブルの「70~80%は物理性の改善によって解決される」と言われています。
ヤンマーでは全国5,000件以上の土壌診断実績を誇り、化学肥料に過度に依存せず、地⼒に応じたムダのない施肥ができるよう、サポートします。
また、お手軽に受けられる「簡易土壌診断」、より詳しく分析し改善策もわかる「本格土壌診断」をご用意しています。ヤンマーでは、"土壌のドクター"ともいえる土壌医検定の受験を推奨しており、土づくりマスター(2級)&土づくりアドバイザー(3級)も土づくりをサポートします。
お気軽にお問い合わせください。

土壌診断でわかる!改善できる!土のことを知り、収益アップを目指しましょう! メリット1:施肥設計の見直し メリット2:生育不良の原因究明 メリット3:土壌情報の記録・管理に活用
YANMAR’s SOLUSION 04 有機農業の取組面積拡大に向けた技術革新 有機農業とは「化学的に合成された肥料および農薬を使用しない」「遺伝子組換え技術を利用しない」「農業生産に由来する環境への負荷をできる限り低減する」農業生産の方法を用いて行われる農業です。堆肥の施用や緑肥作物のすき込み、堆肥の施用や緑肥作物のすき込みなど、有機物の投入量を増やすことが、有機農業への第一歩となります。

有機物の投入により地力を高める

有機物の投入による土壌微生物の活性化は、地力窒素の増加、病害の抑制、透水性・保肥力の改善などさまざまな効果をもたらします。
また、有機物を連用することは、養分保持力に優れた腐植の形成につながるなど、土壌自体が持つ、地力の維持・回復に大きな役割を果たします。
その有機物の供給には地域を巻き込んだ耕畜連携が欠かせません。
ヤンマーでは有機農業で活用できる堆肥切り返し用のローダや、マニアスプレッダ、ブロードキャスタなどの活用を推進しています。

有機物投入の関連商品

ドッキングローダ

熟成期間中の堆肥の切り返し作業や、マニアスプレッダなどの堆肥散布機への投入が行えます。また、土運びや掘り込み、牧草ロール・飼料・収穫物の運搬など、先端アタッチメントの付け替えにより、さまざまな作業が行えます。
エコトラリンク対応製品では、トラクターとの連動機能でより一体感のある作業を実現。オートスタンバイボタンであらかじめ記憶させた位置までローダを自動的に戻せるため、同じ動作を繰り返す堆肥の切り返し作業などの能率が大幅に上がります。

マニアスプレッダ

マニアスプレッダは堆肥をほ場へ運搬し、打ちほぐして均一に散布することができます。その主要部は台車上の堆肥箱、ビータを持つ散布装置、チェン式堆肥送り装置、駆動部からなっています。マニアスプレッダでの作業は能率が高く、労力節減効果が高くなります。

ブロードキャスタ

ブロードキャスタの有機肥料散布対応機は、有機資材などの混合によるほ場に応じた肥料の配合が行えます。散布可能な資材は、含水率45%以下のもみがら堆肥・乾燥鶏糞などです。
施肥マップを活用した可変施肥が可能な可変施肥ブロードキャスタや、作業速度に応じた散布量のコントロールが可能なエコトラリンク対応のブロードキャスタの利用も有効です。

緑肥作物栽培で有機物を供給する

緑肥作物は土壌を肥沃化するために栽培し、土にすき込む作物です。有機的に有害虫を抑え、緑肥としての土壌改良の効果もあります。
緑肥作物栽培で使用する機械については、緑肥作物や前作の残渣をすき込むためのフレールモアやロータリー、プラウなどが活用できます。

緑肥化作物栽培関連商品

フレールモア

稲の二番穂、緑肥作物、転作作物の残稈や雑草などを細かく切砕することで、耕うん時の土中へのすき込みがしっかりと行え、有機物の分解を促進させます。

トラクターYT3Rシリーズ+純正ロータリー

作業ごとのもっとも効率の良い、思い通りの速度で作業できるトランスミッションI-HMTと搭載したYT3Rシリーズと、爪の形状・配列・本数にまでこだわった純正ロータリーが、反転すき込み性と均平性を両立。馬力ロスの少ない耕うんを実現します。

プラウ

プラウは深耕と緑肥作物のような有機物や堆肥などのすき込みをする反転耕用の機械です。深耕は根の生育範囲を拡大することができ、また、有機物や堆肥などのすき込みは土壌の肥沃度を上げることができます。主格残渣物が下層に埋没(反転)されるため、表層に邪魔がなく、精度の良い播種・移植作業ができます。

水田と畑作の輪作体系

輪作では、土壌病害、雑草の抑制、農地の有効活用などが期待できます。
水稲から畑作物へ田畑輪換を行う場合、明きょ、暗きょ、耕盤破砕などの排水対策が重要となります。
一方復田する場合には、鎮圧、あぜ塗り、代かきなどの漏水対策が必要となります。

水持ちの良い土壌→(排水対策で水はけの良いほ場)→水はけの良いほ場→(早期すき込み+土壌改良材の投入により水はけ・水持ちのよいほ場)→水はけの良い土壌→(代かきで漏水を防止・大豆が吸収しないケイ酸を利用)→

輪作体系関連商品

サブソイラー

サブソイラーで心土破砕を行うことで管理作業や収穫作業で踏み固めた土や、雨などで締まった土の下を破砕・柔軟にします。水はけを良くしたり空気量を増やしたりして根の伸びる環境を整えます。
サブソイラは土を反転させずに、ナイフをけん引して心土破砕(耕盤破砕)を行います。最大深度45cmの心土破砕が可能です。

代かきハロー

畑から水田に戻すときは、代かきをすることで目地が埋まり、漏水を防ぐことができます。

普通型コンバイン

稲・大豆・麦・子実トウモロコシなど、1台でさまざまな作物の収穫が行えるため、機械利用経費の低減を図ることができます。

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