営農情報
農を変革するスマート農業
高齢化が進み、農業人口は減少する、日本農業の現状
いま日本農業は、農業就業人口の減少（図1）や高齢化の進展などから、離農が増加。このままでは耕作放棄地が拡大し、農業生産量は減少（食料自給率の低下等も）してしまいそうだ。しかし、見方によれば、これは大きなチャンスだと言える。
意欲的な若手の台頭により5～30ha以上の農家が増加
農地集約の推移（図2）のデータを見てみると、生産規模が1ha未満や1～5ha以下の農家が減少するなか、5～30ha・30～50ha・100ha以上の大規模農家が、平成5年には全体の43%、同10年には51%、同15年には58%と少しずつ増えている。地域農業を担う意欲的な若手・ベテラン農家や、農業の未来に夢を託す新規就農者が増えてきており、国の担い手への農地集積や支援強化の成果が徐々に表れてきている。
担い手の営農を支援するスマート農業
いま意欲的な担い手が、全国各地で元気に農業をけん引している。しかし、いかに意欲的な担い手と言えども、50ha、100ha…とどんどん大規模化する農地を、1人で管理するのは容易ではない。そこで、そんな農業者を助けてくれるのがスマート農業だ。
国やメーカーがバックアップして、ICT技術やロボット技術を使い、省力化や労力軽減、コストダウン、高品質化、収量の安定化、農業の見える化などを通して、新しい営農を支える試みが各地で始まっている。つまり農業の厳しい現状が、スマート農業を生み、さらなるスマート化に拍車をかけているのだ。そんななか、ヤンマーもスマートアシストリモート（SA-R）やGNSSガイダンス＋自動操舵補助システム、ロボトラなどのICT技術、ロボット技術を活用した最新農業機械で、スマート農業を展開している。
スマート農業は、2018年の減反政策の終了、消費者ニーズの変化、国内外の農業状況の変化などにより、大きく変わることが予想される日本農業のひとつの方向性として、今後の発展が期待されている。これからの日本農業は、スマート農業によって、大きく姿が変わるだろう。さらなる規模拡大や複合化も、もう夢ではない。
ヤンマーが目指す農業のかたち
省人化と軽労化
ロボットトラクターなどの最新テクノロジーを使って、農業を省人化・軽労化しながら、生産性の向上を目指していく。
密苗＋GNSS自動操舵
密苗とGNSSの相乗効果により、さらなる省力化・コストダウンを目指していく。
- ※1GNSSとは：GNSS（Global Navigation Satellite System / 全球測位衛星システム）は、GPS、GLONASS、Galileo、準天頂衛星（QZSS）等の衛星測位システムの総称です（出典:国土地理院HPより）。
スマートアシストとリモートサポートセンター
スマートアシストリモートによるメンテナンスで故障を予防。マシンダウンを減らし、機械の最大稼働率を引き出す。
農業生産の改善
最先端のバイオテクノロジー技術や、土づくりソリューションによる土壌診断で、作物栽培に最適な環境制御や安定生産技術を開発。
スマートアシストリモートを活用することで、生産・栽培履歴、機械稼働管理など、 農業生産や農業経営の改善を支援。