募集要項｜キャリア採用｜採用

応募資格

技術系：高専卒以上
事務系：四年大学卒以上
※詳しくは募集中の職種にある詳細をご確認ください。

月給

修士卒／月給27.5万円以上
大卒／月給25.5万円以上
高専卒／月給23.5万円以上
※上記はあくまで最低保証金額です。
※経験を考慮のうえ、優遇いたします。

諸手当

通勤費、住宅手当、家族手当ほか

給与改定

年1回

賞与

年2回

勤務地

国内、海外の各事業所
＜勤務地例＞
大阪本社／大阪市北区茶屋町1-32
中央研究所／滋賀県米原市
びわ工場／滋賀県長浜市
尼崎工場／兵庫県尼崎市
塚口工場／兵庫県尼崎市
※一部事業所に、喫煙可の休憩所あり。

勤務時間

9:00～17:40（休憩時間45分）
※事業所により異なる。
※部門により、フレックスタイム制あり。
※時間外労働あり。

契約期間

期間の定めなし

試用期間

有（入社後2カ月間）

休日休暇

週休2日制（土日休）、祝日、
年末年始休日、夏季休日、特別休暇（慶弔など）　ほか
年間休日128日（2024年実績）
※休日は事業所により異なる。

社会保険
福利厚生

健康保険、雇用保険、厚生年金保険、労災保険、財形貯蓄、財形融資、
独単身寮（兵庫、滋賀）、社宅（社有・借上げ）、体育施設、各種クラブ活動　ほか

教育制度

階層別研修、各種ビジネススキル研修、国内大学院派遣、
海外留学、eラーニング、通信教育、社内外語学研修、TOEIC受験支援、
ヤンマーキャリアチャレンジ制度（グループ内の公募ポジションに応募・異動する）、
キャリア・デベロップメント・プログラム（CDP）制度（業務に関して幅広くかつ⾼度な知識を有する⼈材を計画的に育成する能⼒開発プログラム）ほか

就業場所における喫煙状況

屋内禁煙（屋内喫煙可能場所あり）

中途採用比率

2021年度	2022年度	2023年度
0%	85%	59%

公表日：2024年9月13日

多様な人材の活躍支援制度

ヤンマーでは、柔軟かつ計画的な人材の配置と交流を行っています。
業務に関して幅広くかつ高度な知識を有する人材を計画的に育成する能力開発プログラム「キャリア・デベロップメント・プログラム（CDP）制度」を導入しています。自身のキャリアビジョンに基づき、技術者一人ひとりの能力マップを作成。「技術の見える化」に取り組んでいます。技術力アップのためのエンジニア育成講座や短期間の育成異動により、さまざまな経験を積み、スキルアップを目指します。
また、通常の人事異動のほかに、グループ内公募制度である「ヤンマーキャリアチャレンジ制度」や、本人が直接人事部門へ異動希望を申告する「異動に関する自己申告制度」があります。

さらに、多くの社員がグローバル分野で活躍できるよう、海外ビジネススキル研修を実施しています。語学、英文ライティング、プレゼンテーション、ネゴシエーションなど、日本国内勤務でも必要なスキルや、海外赴任前には異文化理解や海外リスクマネジメントなど、世界各地でのビジネス業務に必要な知識を学ぶことが出来ます。

ダイバーシティ&インクルージョン推進への取り組み

私たちヤンマーグループは、ブランドステートメント「A SUSTAINABLE FUTURE ―テクノロジーで、新しい豊かさへ―」の理念のもと、豊かな未来の実現へ向け社会に新たな価値を提供するために、社員の多様化を推進しています。

仕事と家庭の両立支援

働きやすい環境整備を行い、さまざまな制度を有効に活用

育児介護休業等の制度は、利用可能な条件や利用回数など法定以上の内容で整備しています。さらに、積み立て有給休暇制度の充実などにより、家庭と仕事を両立させ、従業員が能力を十分に発揮し、安心して働き続けられるような職場づくりに取り組んでいます。
2021年度はヤンマーホールディングスにおいて、育児休業の利用者数が70名、短時間勤務者数が86名、産前産後休暇取得者数が26名となっており、女性の育児休業からの復職率は98.6%となっています。
また、ヤンマーでは多様な人材の活躍と生産性の向上を目的として、2017年10月より在宅勤務制度を導入しています。2020年度には、利用対象者の拡大、在宅勤務制度とフレックスタイム制の併用の実現など、従業員はワークライフバランスを考慮した、より柔軟な働き方を選択することが可能となりました。
今後は、より多くの社員が活用できる制度へと改善を進めていきます。

ワークライフバランスの推進に向けた社内制度の利用推移

（名）

	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度	2021年度
育児休業利用者数	41 （うち男性1）	50 （うち男性2）	45 （うち男性1）	69 （うち男性15）	70 （うち男性32）
短時間勤務者数	81	89	91	96	86
産前産後休暇取得数	26	24	28	33	26
介護休暇利用者数	4	2	4	3	3