CSR・環境

環境

気候変動

GHG排出量の把握・削減に努め地球温暖化防止に貢献

エネルギー使用量の削減（Scope1・2）

ヤンマーグループは、生産活動に使用する電力や燃料などあらゆる種類のエネルギーを効率的に使用する体制をとるとともに、試運転効率の改善、エネルギーの再利用、省エネ設備への更新等の活動を通じて、エネルギー使用量の削減に取り組んでいます。
2024年度からヤンマーグループでは、国内製造事業所を対象として、改善の取り組みを評価する「Yanmar Way by Kaizen」（YWK）指標マップに「YGC2050指標マップ」を追加しました。この指標の追加を通じて各工場でScope1・2の2030年CO₂削減目標値と、毎年の省エネ目標の達成状況を数値で確認できるようになります。これにより、具体的な意識付けができ、より一層、取り組みを加速させます。

また、ヤンマーグループ各拠点において、2023年度から「電力の見える化」を開始しました。主要な製造事業所においては、Y-EMSの導入を進めています。Y-EMSはヤンマーエネルギーシステム株式会社製のエネルギーマネジメントシステムで、各拠点における電気や熱の利用状況を「見える化」し、省エネ機器の導入や各設備の「最適制御」等を提案する「省エネルギー診断」の実施が可能となります。Y-EMSを用いて、省エネやCO₂排出量の削減を「見える化」したことで、従業員への意識啓蒙にもつながっています。
これまでに国内製造事業所の「見える化」は完了し、海外についても、Y-EMS利用に限定することなく、順次、「見える化」システムの導入を推進していきます。

エネルギー使用量・売上高原単位（国内・海外）

エネルギー使用などにより排出されるCO₂低減（Scope1・2）

ヤンマーグループは、2030年カーボンニュートラルに向けての取り組みを行っています。鋳物工場では、コークスの使用を廃止し電気炉に切り替えることでCO₂排出量を大幅に削減しました。

「YGC 2050」では、GHG排出量削減の重点目標の一つとして、再生可能エネルギーの利用拡大を掲げています。

2022年度からグリーン電力の購入を開始し、日本国内において導入を進めています。また太陽光発電システムの導入を推進し、再生可能エネルギーの利用拡大に取り組んでいます。

「2030年にScope1・2のカーボンニュートラルを達成する」という「YGC2050」のマイルストーンの実現に向けて、各事業および海外拠点は再生可能エネルギーの調達計画を作成し、それぞれの中期経営計画に反映する方針を決定しました。この方針決定を受けて、各事業および海外拠点は、現在、調達計画の検討を進めています。
この計画を進めていくことにより、ヤンマーグループは2030年のScope1・2におけるカーボンニュートラルを達成する見通しです。

GHG排出量・売上高原単位（国内・海外）

※使用した基準は、地球温暖化対策の推進に関する法律（温対法）
※基準年となる2019年の選択根拠は「YANMAR GREEN CHALLENGE 2050」の策定年

Scope3の取り組み

ヤンマーグループでは、引き続きバリューチェーン全体におけるScope3のGHG排出量の把握に努めています。
2023年度は、ヤンマーグループの一部サプライヤーに対し、ヤンマーグループにおけるScope3 Category1のGHG排出量は今後、サプライヤーからの一次データに置き換えて算定していく旨の説明を行い、サプライヤーにおけるGHG排出量算出の意義と算出方法について説明しました。

実際に排出量調査に回答をいただくことで、サプライヤー各社でもGHG排出量の算出を開始いただくことができました。今後は、調査対象サプライヤーの数を増やし、グループのCategory1のGHG排出量をサプライヤー各社の削減成果が反映できる形で把握していけるよう推進していきます。さらに、物流（Category4、Category9）においては、2022年度に開始したヤンマーグループ全体の物流の可視化を完了しました。今後は物流におけるGHG排出量算出の精度向上に努めていきます。

また、Scope3の削減に向けた取り組みとして、再度、ヤンマーグループの「グリーン調達ガイドライン」について説明を行いました。サプライヤー各社にて現状把握を行っていただけるよう、ウェビナーを実施し、GHG排出量削減の取り組み意義を説明しました。物流に関しては、グループの物流改革プロジェクトと連動し、物流の効率化の成果をコストだけでなく、GHG排出量でも評価できるよう取り組んでいきます。

ヤンマーグループのScope3のGHG排出量は販売した製品の使用（Category11）が主ですが、調達および物流についても現状把握と削減に向けた取り組みを今後も継続して進めていきます。

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